ロードサイドビジネス ( )とは？
ロードサイドビジネスとは、幹線道路の沿線に立地し、自動車で来店しやすい広大な駐車場を設けて集客を図る形態の小売業のこと。モータリゼーションが進んだことにより、日本では1970年代から徐々に発達した。
郊外の路線沿線に多く立地し、都市中心部の商店街と比べて地価が安く敷地面積も広く取れることから、おもに全国的なチェーンの大型店舗が出店する傾向にある。具体的にはスーパーマーケット、飲食店、レンタルビデオ店などである。特に鉄道利用が不便な、中規模から小規模都市の郊外でロードサイドビジネスが盛んである。2000年に大規模小売店舗法が廃止され、店舗の敷地面積の制限がなくなったことから、ロードサイド店舗はコスト削減のためにより大型化が進んでいる。多数のテナントを抱える複合商業施設も地方都市の郊外で増えている。
ロードサイドビジネスの問題点としては、幹線道路の渋滞を引き起こすことや、中心部にある商店の経営を圧迫し市街地を衰退させること、無秩序な郊外開発によりまちづくりが進まないことなどが挙げられる。長野県小布施町など、中心市街地の活性化や景観の保護を目的に、独自の条例で大規模なロードサイド店舗の出店を禁止している地域もある。